書籍「出版編集技術〈下巻〉」より　（日本ｴﾃﾞｨﾀｰｽｸｰﾙ 編集）

このページは、書籍「出版編集技術〈下巻〉」から、教え学んだこと、共感したこと、気づいたことなどを取り上げ転載しています。

・日本のすぐれた出版者のひとりである岩波茂雄は、“出版はバクチではない。世のなたのためになる本をだしていれば、かならず経済的にも報いられる”という信念と理想のもとに、出版に情熱を傾けて成功した人物である。

・出版社の広告関連費用細目

【費用】　　　　　　　　　【該当項目】

媒体費　　　新聞、雑誌、テレビ、ラジオ、交通広告、屋外広告名などの広告料
制作費　　　広告原稿制作費（デザイン、版下製版）、ラジオＣＭ、テレビＣＦ
　　　　　　　制作費、ＤＭ、パンフレット、チラシなどの制作費
広報費　　　図書目録、新刊案内、ＰＲ誌制作費、書評関連費（書評用献本、
　　　　　　　リリース作成、パブリシティ）
催事費　　　イベント、ブックフェア、コンテストなど
調査費　　　読者カード、読者調査、広告調査
管理費　　　通信費、事務用品費ほか

・定価計算の手続き
定価に対する印税以外の製造直接費の割合（原価率）30％とした場合、1冊あたりの製造直接費が450円かかったときは、450円÷0.3＝1500円の計算から、定価は1500円と試算される。

・著作権の種類と保護期間

【著作物の種類】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【保護期間】

実名の著作物（原則的保護期間）　　　死後 50年（生前公表、死後公表を区別せず）

無名、変名の著作物　　　　　　　　　公表後 50年
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（死後50年経過が明らかであれば、そのときまで）

団体名義の著作物　　　　　　　　公表後 50年（創作後50年以内に公表されなければ、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　創作後50年）

映画の著作物　　　　　　　　　　　公表後 50年（創作後50年以内に公表されなければ、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　創作後50年）

写真の著作物　　　　　　　　　　死後 50年（※生前公表、死後公表を区別せず）

実録、録音物、録画物　　　　著作隣接権による保護を受け、実演、録音、放送後50年

※写真の著作物の保護期間にかかわる特例（公表後起算等）を廃止、法改正
　　（平成8年12月26日公布・平成9年3月25日施工）により、他の著作物とい同様の
　　“著作者の死後50年まで”となった。

・本のできるまで－作業の分担・構造－

Ａ、出版社の仕事（一般書籍の例）

（１）企画立案と決定（どのような内容のものを出版するか－著者をだれにするか－どのような内容を重点に書いてもらうか－読者対象をどこに求めるか－どのくらいの販売部数が予測できるか－どんな判型にし、どのくらいのページ数にして、定価をどのくらいにするか－これらすべてについての企画立案と企画会議における検討・決定）

（２）執筆依頼および原稿の入手(執筆の依頼－出版契約－原稿の督促－必要な場合は資料の準備の手伝い－原稿の完成）

（３）原稿の吟味(原稿の内容の吟味－企画の意図にそっているか－全体の構成の検討－原稿の分量は適切か－図版・表の過不足の検討－前付・後付原稿の作成進行－場合によっては補正や加筆の依頼－最終的な出版の決定）

（４）原稿整理(内容的整理－内容事実の検討－法律上などの問題点の検討－内容構成の検討－目次の検討－内容順序の検討－形式的整理－表記･統ー　－体裁の整理・統一　－印刷所で作業できるように原稿を整える）

（５）造本設計（原稿の分量・状態の点検－本の判型－本文の組体裁－前付・後付の形式－予定ぺージ数－組判・製版・印刷の方式－製本の様式－用紙・材料の検討－発注先－予定制作費－進行予定－－などの本の体裁面の設計）

（６）原稿指定（組方の基本形の設計と指定－見出しの設計と指定一注・引用文・表組の設計と指定一図判と写真の割付と指定－組方要項の作成－見本組－印刷所への原稿渡し）

（７）校正（初校－（著者構成）－要再校－再校－要三校－校了（貴了））

（８）部数と定価の決定（製作費見積もり　予想定価算出一部数・定価決定）

（９）宣伝・販売計画とその実施

（１０）本文用紙の選択（選択－発注）

（１１）装幀（装幀プランの作成－デザイン・指定－装幀材料の選択）

（１２）制作の進行管理－委託作業の管理
　　　　　
　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　
●書籍「出版編集技術〈下巻〉」より
藤森 善貢 著
日本エディタースクール 編集
\4,725（税込）
日本エディタースクール出版部
1997年7月初版
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