『加速する出版流通システム（発行：光和コンピューター）』より

このページは、『加速する出版流通システム（文化通信社 編集）』から、良かったこと、共感したこと、気づいたことなどを取り上げ紹介しています。

・世界文化社

特に、原稿料の場合は、支払先件数だけで、全社で毎月1000件は発生しており、しかも、単行本、月刊誌、ムックなどで計算方法も複雑。著者が同姓同名ということもあり得るし、新しい著者＝取引先が日々発生する。

・青山ブックセンター

青山BCは六本木、青山という地域の客層に合わせてデザイン書、美術書などが強い独自の品揃えを行なってきたため、取次との取引がない出版社の商品も積極的に取り入れ、直取引が多いことで知られてきた。

・幻冬舎

同社は書店営業担当者5人で全国をカバーしているが、法人を中心とした特約書店を重視している。特約書店は文庫の販売実績に基づく販売上位の150法人と単独店500店の合計4500店舗。ここには「新刊」「重版」の指定配本を実施している。

・特約書店の販売実績は出版社共同のPOSデータ回収ネットワーク「TTCネット」などから月単位で収集し、一部スリップで回収しているものも加えて翌月の20日過ぎには営業担当者のパソコンで前年比を含めて見られるようになる。

・晶文社

犀の本で知られる晶文社は、07年に創業47年を迎えた書籍出版社だ。中村哲司社長を含めた従業員は23人、人文書を年間25点ほど刊行するほか

・同社は新刊については発行印税、2刷以降は年1回の売上印税という方式を採っており、年間に発生する著者は500人に達する。

・すばる舎

同社はかつて「ビジネス＆コンピューター」を中心に書籍を発行してきたが、設立当社から目標だった「総合出版」を目指し、ビジネスを中心に資格、語学、教育、学参などにジャンルを広げている。

現在、従業員は26人、年間の新刊点数は85～90点に達しており、「実売の実績は前年比15%以上伸びています」と営業企画課・野村尚輝マネージャーは話す。

・書店の販売データは、従来からPﾈｯﾄ、紀伊國屋書店「Publine」、日本出版販売「オープンネットワークWIN」、丸善「MC-Square」や、Ｗｅｂで公開しているチェーン書店のデータを活用するための加工に時間がかかり、上位書店でも翌月のデータが来る頃にようやくまとまるといった状況だったという。

このほど「実売管理システム」を導入したことで、「自動的に分析帳票を出せるようになったので、書店担当者はより多くの仕事ができるようになりました」と野村マネージャー。

・同社の営業体制は東京に5人、大阪に2人
　　　　　
　　　　　　　　　　　　　
●『加速する出版流通システム』より
発行：光和コンピューター
編集・制作：文化通信社
2008年7月10日発行
非売品
※以下、光和コンピューター社のサイトで同じ内容のものを見ることができます。
http://www.kowa-com.co.jp/news/jirei-new.html