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書籍の価格構成比の基準例

書籍における価格構成の比率はどのようになっているでしょうか。大きく、直接生産費と間接生産費の2つに分かれます。その詳細を書籍『現代の出版業（青木 春雄 著）』から、学んでみたいと見たいと思います。
　

書籍の価格構成比の基準例　（A）戦時下の価格査定

　　----日本出版会制定（昭和18～20年）-----

直接生産費　　35％

　　25％　----------　用紙（表紙・見返し・扉・口絵・本文等）
　　　　　　　　　　　　　　　製版（写真版・凸版・紙型・鋳込み等）
　　　　　　　　　　　　　　　印刷（オフセット・活版・輪転等）
　　　　　　　　　　　　　　　製本（工賃・材料・金版・外箱等）
　　　　　　　　　　　　　　　装釘・挿絵

　　10％　----------　印税・原稿料・翻訳料

間接生産費　　65％

　　30％　----------　企画費・編集費（交際・会合・資料費等）
　　　　　　　　　　　　　　　経営諸費（広告宣伝費10％、人件費・売残品・交際費・会合費・
　　　　　　　　　　　　　　　光熱費・支払利子・保険料・事務費・運搬費・管理費）

　　25％　----------　販売手数料

　　10％　----------　利益

注）戦時中、統制団体日本出版会が書籍の価格査定をおこない、パスしたものに許可価格の○許（※○の中に許可の“許”）、停止価格の○停（（※○の中に停止の“停”）の承認マークが与えられた。当時のいわゆる公定価格○公（※○の中に公定の“公”）に相当した。この基準例はある部門の一例である。

書籍の価格構成比の基準例　（B）戦後の学習参考書

-------学習書協会作成（昭和36年）-------

間接生産費　　58％

　　利益　----------　5％
　　販売手数料　----　26％
　　経費　----------　20％
　　宣伝費　---------　7％

直接生産費　　42％

　　印税　----------　7％　　　　　
　　製造原価　-----　35％

注1）この基準例は、書協の調査に応じて作成された学習参考書部門の一例である。
　　2）一般書との主な相違点は、印税10％、宣伝費10％が一般の基準である。
　　　　この調査の後、販売マージンが昭和40年以来、通算して約4～5％ふえた。

　　　　　　　　　　　　　
※書籍『現代の出版業』より
青木 春雄 著
日本エディタースクール出版部 (1975年10月初版)
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