書籍『新・現代マスコミ論のポイント』より

このページは、書籍『新・現代マスコミ論のポイント（天野 勝文 著、植田 康夫 著、松岡 新児 著）』から、良かったこと、共感したこと、気づいたことなどを取り上げ紹介しています。

・1975年には媒体別広告費ではテレビが新聞を抜いてトップに立った。広告媒体として新聞は2番手になってしまった。1980年代に入ると、テレビも報道番組を重視するようになり、テレビ朝日の「ニュースステーション」が登場し、テレビ界ではニュース戦争が始まった。

・新聞作業の規模『事業所・企業統計調査』（総務省、2001年）によれば、日本には1,064の新聞企業、1,803の新聞事業所（従業員4人以上）がある。そのうち、新聞社として新聞協会に加盟しているのは110社である。（2003年11月現在）。

・どの国においても新聞は広告と販売を主要な収入源としているが、国によりその比率に違いがある。広告・販売の両収入を100とした割合でみると、アメリカは広告85：販売15、ヨーロッパでは同じく65：35である。いわば近代性の最先端にいる国では、メディアにおける広告の重要性が高く、したがって広告収入の比率も高くなる現象が見られる。日本の場合、現在は60：40ほどで、販売の割合が拡大している。しかし、それは販売の増収によるものではなく、長期の景気低迷で広告が打撃を受けて縮小傾向にあるためである。

・活字を使った書物は、多くのマス・メディアのうちで最も古いものである。----清水幾太郎

・明治初期最大の知識人のひとり福澤諭吉は、出版業者でもあった。1868（慶応4）年の慶応義塾発足直後に出版業を創業、翌1869（明治2）年には書物問屋仲間に加入し、「福沢屋」と称した。

・国民1人当たりの出版物販売部数

2000年　38.5部
1990年　44.5部
1980年　36.2部
1970年　25.8部
1960年　14.6部
1950年　5.9部

注）国民：15歳以上の人口、出版物：書籍・雑誌
出所）『出版指標年報』＋『日本統計年鑑』より作成

　　　　　　　　　　　　　
●書籍『新・現代マスコミ論のポイント』より
天野 勝文 著
植田 康夫 著
松岡 新児 著
学文社 (2004年4月初版)
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