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出版科学研究所が発表する本の売上額おける5年間の推移(取次ルート)を紹介したい。
年 |
書籍 |
前年比 |
雑誌 |
前年比 |
合計 |
前年比 |
2011年 |
8,198 |
▲0.2 |
9,844 |
▲6.6 |
18,042 |
▲3.8 |
2012年 |
8,013 |
▲2.3 |
9,385 |
▲4.7 |
17,398 |
▲3.6 |
2013年 |
7,851 |
▲2.0 |
8,972 |
▲4.4 |
16,823 |
▲3.4 |
2014年 |
7,544 |
▲4.0 |
8,520 |
▲5.0 |
16,065 |
▲4.5 |
2015年 |
7,419 |
▲1.7 |
7,801 |
▲8.4 |
15,220 |
▲5.3 |
※単位:億円
※出版科学研究所より作成
昨年2015年は雑誌(週刊誌▲13.6%)の落ち込みが酷かった。原因は読者層が減ったと推測される。団塊の世代が一線を退き75歳以上が4,000万人になった。読み手がいないのだから本が売れないのも納得する。
2017年 4月消費税が 10%になると予定されている。全国中小企業 180万社の内 60%が後継者不足。年間 3,000社が廃業に追い込まれている。書店も例外ではない。全国 13,000店の書店の内、圧倒的に中小零細書店が多く存在。書店市場を考えると 70年代は商店街の中小書店が主流であった。80年代は郊外店がもてはやされ、90年代は複合店が主流となり書籍・雑誌以外の商品も扱うようになった。
2000年代は大型複合店となり、ネット書店と中古本書店が台頭してきた。同時に消費者は書店以外でも本の入手が可能となり、昨今いつまでも新刊書店の時代でもない事は確か。全国自冶体数は 1741あるが、その内書店が1軒も無い自冶体が 332ある。その自冶体に図書館があるかどうかは定かでないが、書店がこれ以上減少することは好ましくは無い。
取次ルートの売上額を見ると書籍・雑誌の売上が毎年減少続けている。昨年は中堅取次の栗田出版販売が事実上の倒産で日販とトーハン2大取次に集約されようとしている。また、今以上に書店マージンが下がれば取次抜きの出版社と大手書店の直接取引も可能となってきている。しかし 2020年までには中小書店の廃業が続きEコマースと大手チェーン書店だけが残るように考える。CVS・ドラックストアとの併設書店も面白い。
寄稿 : 出版流通コンサルティング 冬狐洞 隆也 氏
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