Tweet
2007年~2016年の書店数の推移と書籍・雑誌の返品率の関係を紹介したい。
年数 |
書店数 |
減少数 |
書籍返品率 |
雑誌返品率 |
2007年 |
17,098店 |
484店 |
40.3% |
35.3% |
2008年 |
16,342店 |
756店 |
40.9% |
36.3% |
2009年 |
15,765店 |
577店 |
41.1% |
36.1% |
2010年 |
15,314店 |
451店 |
39.6% |
35.4% |
2011年 |
15,061店 |
253店 |
38.1% |
36.0% |
2012年 |
14,696店 |
365店 |
38.2% |
37.5% |
2013年 |
14,241店 |
455店 |
37.7% |
38.7% |
2014年 |
13,943店 |
298店 |
38.1% |
39.9% |
2015年 |
13,488店 |
455店 |
37.7% |
41.6% |
2016年 |
12,526店 |
962店 |
37.4% |
41.2% |
※出版状況クロニクルより
消費税8%の増加、少子高齢化に生産年齢人口の減少が書店数の減少に影響を与えていることは否定できない。その証拠に2013年から書籍と雑誌の返品率が逆転し今後も拡大を続けると考えるのは衆知の事実。
従来、中小零細書店にお世話になっていた読者が減少し、インターネット通販に移行してしまい、最近では地方の人口減少で100坪前後の書店の廃業までもが見受けられる。伸びている書店は出版物だけを販売しているのではない。書籍・雑誌以外の商品販売経験がない書店が多すぎる。(商品に当たりはずれがあるので手を出しにくいことも)
書店数の減少の多い都道府県は東京都136店・大阪府76店・神奈川県64店・愛知県59店・埼玉県58店と地方のみならず大都市圏でも書店が消えている。その大多数が中小零細書店である。
2017年度はこのまま行けば書店数は12,000店を切るのは間違いない。雑誌の返品率も増加するであろう。従来は雑誌の配送ルートの上に書籍が乗ってきたが、それもできなくなる可能性が出てきた。書籍の運賃を誰が負担するのか、問題解決には当分続くと確信する。利益者負担が一番良いのであるが、出版業界特有の問題先送りで書籍も雑誌も通販オンパレードになると確信する。
消費者は賢い。欲しいものはどんな手を使っても手に入れる。それに対応しなければ先は見通せない。
寄稿 : 出版流通コンサルティング 冬狐洞 隆也 氏
Copyright (C) 2003-2024 eパートナー All rights reserved.